ポイント投資

私はau経済圏で生活しており、Pontaポイントがたくさん貯まるのですが、Pontaポイントのポイ活と言えば有名なのがポン活ですよね。ポン活を知らない人にざっくりご説明しますと、ローソンで使えるお試し引換券をPontaポイントを使ってネットで交換するんです。すると、話題の新商品や人気商品が破格の値段で購入できるというやつです。

私も話題になっていたのでポン活ちょっとやってみたんです。普段購入出来ない商品がお得にゲットできるので楽しいことは楽しかったのですが、すぐに気づきました（これってお得だけど浪費だからあんまり好きになれない）と。ポン活は私の性に合わなかったんですね。

なので、ポイントを無意味に浪費するのではなく貯まってる分は投資に回そうと思い立ちました。

それが2022年の6月くらいだったと思います。この前月の5月に父が亡くなり、父が私にかけていた保険を受け取ることになりました。それで当時受けていた生活保護が廃止されることになったのですが、自由な身分になったらどうしてもやってみたかったのが投資だったんです。若い頃からずっと株式投資に憧れていたのですが、ずっと病気で貧乏してて出来なかったんですね。当時39歳で、今やらなければ必ず後悔すると確信した私は、無くなってもノーダメージのポイントならば株式投資に回しても大丈夫だと判断して株を買うことにしました。

私がポイント投資に利用したのは大和コネクト証券のアプリなのですが、大和コネクト証券は株の購入にPontaポイントとｄポイントを利用できるんです。（今はセゾンの永久不滅ポイントも利用できます）だからau経済圏で暮らしている人にはとても便利なんです。楽天ポイントが貯まっている人は楽天証券で、Ｖポイントがたくさんある人はＳＢＩ証券でポイント投資するといいと思います。

今現在は副業の仕入にもPontaポイントを使うのですが、使った上でもまだ残るので余った分はコツコツ投資に回しています。あとｄポイントはドコモのサービスを利用していなくても登録できるのでポイントサイトで貯めたポイントをｄポイントにも交換しています。ｄポイントは定期的に10～15％増量キャンペーンを行うのでこれを利用しない手はありません。

それで2025年1月12日現在の運用残高がこのようになっております。

当時公開する予定ではなかったので現金が7万５千円ほど入ってしまっているのですが、最初から公開すると決めていたらポイントオンリーで頑張ったんだけどなと、ちょっともったいない気分になります。外国株の部分はほとんど米国株です。外国株の部分がほぼ現金のような形になりますね。計算するとポイント分が14万円ほどですね。

当時大和コネクト証券さん公式で出している広告で、200,000円投資したら含み益が10％で220,000円になったよ～、すごーい！みたいな感じだったのですが、私は当時それを見て「２０万投資して2万円も利益が出るの！？無理だよそんなの～。それは無理でも3％か4％でもプラスになったら預金より全然すごいよね」という感想でした。しかし、蓋を開けて見れば含み益30％超えという驚異です。投資初心者がやってこの結果なので夢がありますよね。

今は投資のインフルエンサーの方がたくさんいて、色々有益な情報が出回っていますよね。一番良く耳や目にする情報はオルカンやS＆P500の投資信託をコツコツ積み立てる方法ですよね。私も最初はそこから入りましたし、初心者はそこから入るのがベストな選択肢だと思います。ただ、私が思うに日本人が一番美味しい思いをできるのは日本の個別株だと思っていて、でも初心者が個別株って怖くて出来ないじゃないですか。”オルカンだけじゃなく、もっとその先へ行ってみたい、株に興味がある、でも初心者だから怖い”そんな方の入り口としてポイント投資というのはオススメしたい方法の一つです。無くなってもいいポイントで先ずは練習してみる。そして慣れていく。自転車に補助輪をつけて乗る感じです。もちろん最初は本を読んで勉強もした方がいいですけどね。下の方に私も読んだオススメの本のリンクを貼っておきますね。

※金融機関で働いている人が株をやっていいのか？と疑問に思った方のために補足しておきたいのですが、私も調べたのですが、1つはインサイダーの恐れがあること。もう一つは投機的取引で損失を出した時に顧客の預金に手を出すなどの不祥事が起こりかねないこと。この二つを予防するために金融機関で働く人の取引に一部制限をつけています。インサイダーについては私の働いている会社とその部署は秋田県の中小企業を対象の顧客としていますので、上場企業の情報は漏洩する恐れがありません。なのでこれは当てはまりません。二つ目の投機的取引の予防についてはあらかじめ先物取引や信用取引が制限されています。なので自分の所有する資産で買ったらずっと持ち続ける長期保有を目的とした投資も対象となりません。ということで金融機関で働いている人が全員株をやったらいけないというわけではないのです。

以上ご覧になった方の参考になれば嬉しいです。